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【福利厚生】法人契約できるスポーツジムおすすめ7選

「法人契約」とは、企業や団体が個人ではなく団体名義でサービスを契約することで、従業員や会員が利用価格の割引制度・法人専用プランなどの特典を受けられる制度です。スポーツジムとの法人契約には、健康経営の推進、社員の健康維持・満足度向上、採用力強化など複数領域にまたがるメリットがあります。

目次

1.スポーツジムの法人契約とは?

スポーツジムの法人契約とは、企業や団体がスポーツジムと契約を結ぶことで、社員やメンバーがジムのサービスを利用できるようにする契約形態です。企業が従業員の福利厚生や健康の支援を行うために、スポーツジムの会員権を提供します。

2.スポーツジムと法人契約を結ぶメリット

<企業側のメリット>

・福利厚生の充実
福利厚生には様々な種類がありますが、スポーツジムとの法人契約は「健康・医療関連」の分野において従業員への支援を充実させることができます。

・生産性向上
従業員の健康が保たれることで、集中力・判断力・モチベーションが高まり、生産性向上へと繋がります。

・企業イメージの向上
健康経営に積極的に取り組む企業は、社会的評価が高まり、取引先など外部からの信頼を得ることができます。また求職者にも好印象を与え人材の確保や定着も促進されます。

<従業員側のメリット>

・健康維持
定期的な運動が促進され、健康維持やストレス発散に役立ちます。

・利用しやすさ
会社が契約しているジムを利用できるため、個別でジムを検索・入会手続き等を行う必要がなく、会社の近くや通いやすいジムを気軽に利用できるケースがあります。

・費用面での優遇
個人でスポーツジムを契約するよりも割安でジムが利用できる場合が多いです。

3.法人契約にオススメのジム

①GYYM(ジーム)

「GYYM(ジーム)」とは、入会金や月会費不要で、都度払い(ポイント制)で全国の提携フィットネス施設を自由に利用できるサービスです。2019年に三菱地所の新規事業制度から誕生し、2026年9月時点で1,000か所以上のスポーツジムと提携。一般的なマシンジムだけでなく、ヨガ・ピラティス・暗闇フィットネス・ダンス・ボクシング・スイミングなど、多種多様なプログラムがあるため、その日の気分や目的に応じて施設・プログラムを選べるのが嬉しいポイントです。

★幅広いエリアで利用可能!
提携施設は1,000施設以上。主要エリア(関東、関西、東海、九州、中四国、東北、北海道)に提携施設が拡がっていますので、支店勤務の従業員様や出張が多い従業員様にも広くご利用頂けます。

★様々なブランド、フィットネスアクティビティから選べる!
ティップネス、メガロス、NAS、エニタイムフィットネス、スポーツオアシス、コ・ス・パ、EXPAなどの人気施設と提携しているGYYM。たくさんの中から選べるから、会社近くのジムと、従業員様の自宅近くのジムのブランドが異なっていても問題ありません。マシンジム、ホットヨガ、ピラティス、暗闇フィットネスと色々なアクティビティを利用できることから、男性、女性を問わず、従業員様のニーズに合うフィットネスがきっと見つかります。

★従業員様の運動状況が見える!
福利厚生ご担当者様は、専用の管理画面を通じて従業員様のGYYMご利用状況を確認いただけます。ご担当者様のご負担なく、健康増進施策の効果や従業員様の運動ニーズが把握できます。

②chocoZAP(チョコザップ)

chocoZAP(チョコザップ)は、RIZAPが手がける24時間ジムです。
服装自由、靴の履き替え不要でスキマ時間でサクッと通えるため、運動初心者や運動が苦手な方でも手軽に利用できるスタイルが特徴です。

★全国1,700店舗超の圧倒的な利便性
全国47都道府県で利用可能な店舗があり、出張・地方在住・勤務先近くなど、従業員がどこにいても利用できる環境の構築が可能に。

★健康無関心層にも響く多彩なサービス
トレーニングマシン以外にセルフエステ・脱毛・ネイル・ホワイトニングなどが追加料金なしで利用できる(利用可能設備は店舗により異なる)ため、「健康志向ではなかった」従業員も興味を持ちやすく、ジムへ足を運ぶきっかけに。

③エニタイムフィットネス

エニタイムフィットネスは、アメリカ発の24時間年中無休型フィットネスジムです。
日本ではFast Fitness Japan(株式会社ファストフィットネスジャパン)が国内マスターフランチャイジーとして運営。全国1,200店舗以上、会員数100万人を突破しています。
法人契約は行っている店舗と行っていない店舗があります。取り扱いについては法人契約を希望される店舗へお問い合わせください。

★24時間営業・全国展開
日本全国47都道府県すべてに店舗があり、24時間利用可能。時間を気にせず利用できるので、出張先や早朝夜間でも気軽に通えます。

★充実のトレーニング環境と設備
各店舗に有酸素マシン、筋力トレーニング用マシン、フリーウェイトエリアなどが配置されており、運動初心者から上級者まで満足度の高いトレーニングが可能です。

④コナミスポーツクラブ

総合型スポーツクラブの大手チェーンです。日本国内で約178店舗を展開しています。
大人から子どもまで楽しめるサービス・プランを提供しています。

★全国の施設が利用可能
全国コナミスポーツクラブと提携施設 415施設の利用が可能。
―コナミスポーツクラブ全国125施設
―提携施設全国290施設

★選べる利用プラン
利用頻度に応じて「月会費プラン」「都度利用プラン」の2種類からプラン選択が可能。

⑤メガロス

野村不動産ライフ&スポーツ株式会社が運営するフィットネスクラブ。
主に東京・神奈川を中心に約40店舗(2025年7月現在)を展開。

★企業の規模によって、2種類のプランから選択可能
-中小規模法人向け
-大規模法人向け(1000名様からの法人)

★家族プラン有り
家族と一緒に施設を利用することも可能!

⑥GOLD’S GYM

アメリカを中心に世界中に約700店舗を展開。日本ではTHINKフィットネスが運営しています。高品質・充実の設備とトレーニング知識豊富なトレーナーサポートがあることが特徴で筋トレを始めたい方、本格的に身体を鍛えたい方におすすめ。

★来店回数と導入規模に応じて、2種類の方法から選択可能
―チケット方式(※全店利用可。フランチャイズ店、Premium店はご利用不可)
専用チケットを社員に配布することで施設利用が可能になります。

―会員証方式(全店利用可。フランチャイズ店、Premium店は利用不可。)
一度フロントでカード発行すれば以降は会員証で入館

★国内外ゴールドジムが利用可能
事業所が国内外に点在している企業にとっては嬉しいポイント。
国内外の出張・旅行先でもトレーニングを継続したい時に便利です。

⑦LAVA

全国に540店舗を展開している日本最大級のホットヨガスタジオ。
駅チカ店舗が多く、通勤の前後や出張先でもレッスン受講が可能です!

★「スタジオプラン」と動画配信サービス「UCHIYOGA⁺プラン」の2種類から選択可能。
―スタジオプラン
全国のホットヨガスタジオLAVAに特別優待価格で通うことが可能。

―UCHIYOGA⁺プラン
レッスン動画は400本以上!
法人会員限定動画としてオフィスや在宅ワークの合間に座ったままできるストレッチやマッサージ動画を100本提供。

★月会費制プランが最大月額 3,000円引き
法人会員になると月会費が最大3,000円引になります。
プランは利用する従業員の使用頻度によって3種類から選択可能。
(マンスリーメンバー4/マンスリーメンバーライト/マンスリーメンバーフリー)

4.スポーツジムの法人会員制度 選び方のコツ

①従業員ニーズの把握

従業員の運動習慣や興味、健康診断データを確認し、従業員ニーズを事前に把握しておくことが重要です。
―普段どの程度、健康に気をつかっているか
―現在スポーツジムに通っているか
―その補助を会社が支給するなら利用するか
―通いたいスポーツジムはどんなブランドか
―週に何回くらい利用したいか
などをヒアリングしておくと、従業員に求められているサービスを検索・選択する際に役立ちます。

②従業員ニーズにマッチするスポーツジムを探す

スポーツジムには、様々な種類があります。サービス内容・店舗数・料金プランなど、従業員ニーズと予算にマッチするスポーツジムを探してみましょう。
<サービス形態>
―総合型フィットネスクラブ
マシンジム・プール・スタジオ・お風呂やサウナなどの設備が揃っているため、幅広い年齢層に受け入れられやすく、多様な目的別利用が可能。
―24時間ジム
時間にとらわれず、いつでも自由に運動することが可能。
早朝・深夜・隙間時間など、様々なライフスタイルに合わせて活用できるため、運動も継続しやすい傾向にあります。
―パーソナルジム
トレーナーと1対1でトレーニングが可能。
運動の仕方が分からない人や確実に結果を出したい人にオススメのサービス。
運動の他に、食事・生活習慣のフォローなども行ってくれることがあり、目標へのコミット力も高い。
―スタジオ特化型ジム(ヨガ・ピラティススタジオなど)
マシンジム・プールなどの設備はなく、その名の通りスタジオレッスンだけに特化して運営されているジム。マシンを使ったトレーニングが苦手な方や女性におすすめのサービス。
ヨガ・ピラティス・暗闇エクササイズ(バイクエクササイズ・ボクシング)など種類豊富。

③利便性・アクセス

会社周辺や従業員の居住エリアに店舗があるかを確認します。
全国各地に拠点がある企業にとっては、全国展開(出張先なども含む)しているかどうかも重要なポイントです。また店舗が駅チカなど通いやすい場所にあるかどうかも利用率に直結します。

④料金体系

月額固定型、従量課金型、チケット型、福利厚生業者代行型(例:Benefit‑One)などから予算・社員数に合う形式を選びましょう。
―月額固定型:予算計上はしやすいが、利用が少ないと割高になる可能性あり。
―従量課金型:利用分だけ支払うため無駄がないが、予算計上はしにくい。
―チケット型:一括購入で一定透明性がある。契約期間内に全てを消費しきれない可能性あり。
―福利厚生代行型:スポーツジムだけでなく、多種多様(飲食店やレジャー施設など)な特典サービスが利用可能。情報量が多いため、お得な特典や特典が利用できる施設の情報が埋もれてしまう可能性あり。

⑤管理ツールの有無と運用のしやすさ

導入開始・継続導入するうえで、管理ツールの有無と運用のしやすさは欠かせないポイントです。会員証・チケット発行方法は分かりやすいものかどうか、利用記録の自動出力/CSV書き出し等ができる管理画面が備わっているかどうかなどを確認しましょう。

5.GYYMとの法人契約を福利厚生に導入した企業の声

①監査法人アヴァンティア(従業員数:100名以上)

弊法人では、リモートでのデスクワークがメインとなるため、健康経営の達成に向けて、従業員の運動不足の改善が課題となっていました。そこで、法人契約のフィットネスジムの中でも特に利用方法について柔軟性の高く、従業員の自宅近くに多くの提携店舗を抱えるGYYMを導入することにいたしました。GYYMは利用可能な施設が全国各地にあり、年齢や性別を問わず参加できるプログラムが用意されていることから、幅広い層の従業員が活用することができます。また、法人契約において企業の負担額を自由に設定でき、実際に利用された分だけ法人負担となる柔軟性の高さが大変ありがたいです。さらに、利用に応じてポイントが付与され、継続利用を促す仕掛けが施されているのも、健康経営の達成において重視したポイントです。
実際に利用した従業員からは「仕事のストレス解消になる」「都度利用のため気分に応じたプログラムを選べて楽しい」といった、とても好評な声が寄せられています。
登録方法を全社掲示板に掲載し、定期的にコラム記事を投稿したところ、現在では全従業員の4割が登録に至りました。今後もGYYMの担当者様にご協力いただきながら、さらなる利用を呼び掛けていく予定です。

②株式会社Rezony(従業員数:10名以上)

1年ほど前からGYYMの法人会員サービスを利用しています。従業員が健康であることが、仕事のパフォーマンス向上に繋がり、結果的に業績アップに寄与すると思い、すべての従業員にとって使いやすい健康増進サービスを探していました。弊社はエステサロンを2店舗運営しており、働く場所、住む場所、興味も従業員によって異なるため、①施設数が多い、②プログラムが豊富、③対応エリアが広いGYYMは弊社にぴったりのサービスと考え、導入を決めました。導入後は、「前から気になっていたジムがGYYMで利用できる」「毎月のように新しい施設やプログラムが追加されるから飽きない」「過去に通っていたヨガスタジオに行っている」等、従業員から想像以上の反響があり驚きました。従業員によって利用方法は異なりますが、定期的な運動習慣をもつ従業員が大幅に増加し、仕事のパフォーマンスにもプラスの影響があると感じています。

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この記事を書いた人

GYYMは、ジム・ヨガ・サウナ・スパなど多様なウェルネス施設を横断的に利用できる総合ウェルネスプラットフォームです。
ジムでのトレーニング、ヨガや サウナ、ストレッチによるリフレッシュに加え、旅行や出張先での利用、家族や友人とのグループ利用など、さまざまなシーンで利用されています。

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